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     第21巻3号・2006年4月
   平成18年度初めにあたり  −信頼される病診連携を−
                        東京内科医会 会長 望 月 紘 一

 川上忠志前会長が亡くなられ、川上家・東京内科医会の合同葬として悲しみの中にお送りしたのは台風一過の暑い夏の日でしたが、その後早くも半年が経過しようとしています。平成17年10月の東京内科医会臨時総会において図らずも会長の残りの任期を引き受けることになり、その後は夢中で会務を行ってきました。定例の臨床研究会、学術講演会、実地研修会、内科セミナーの開催・運営などの通常の会務に加えて、平成18年度には、4月の第23回日本臨床内科医会総会ならびに9月の第20回目本臨床内科医学会の開催を東京が担当することになっていて、その準備も重なっていましたが、菅原・清水両副会長はじめ役員の先生方のご協力を得て、通常の業務は順調に進行し、日本臨床内科医会の総会・医学会の準備も全体像が描けるまでになってまいりました。これまでの会員の皆様はじめ役員の先生方のご協力に厚く御礼申し上げます。
 
 ふり返ってみますと、昭和59年に創立された東京内科医会は、神津康雄先生、川上忠志先生という偉大なリーダーの下に、これまで拡大発展してきました.しかし、主として会員の高齢化が原因の退会者の増加、若年会員の入会の減少など、どの医会も一様に抱えている問題は本会でも顕在化してきました。医会の存在意義が問われる場面も今後は出てくる可能性があります。
 
 一方、小泉内閣の推進する医療費抑制策により、診療報酬の削減がいよいよ実行されようとしています。このような状況下にあっても、初期医療、在宅医療を担うべき我々の役割は、今後一層増大すると思われます。それは医療資源の効率的活用という意味から、今まで以上に病院と診療所の機能分化と、より緊密な連携が求められているからです。特に大病院が多数存在する東京ではこのような医療提供体制が望まれています。専門分化した高度医療が有効に機能するためには、我々が担当する日常の身近な医療が確保されていなければなりません。患者さんのすぐ傍らにあって、共に悩み、共に考え、連続した長期にわたる暖かい医学的助言を提供できる存在が欠かせません。内科系の各学会はそれぞれ専門医制度を作って活動していますが、我々は日本臨床内科医会と共に、総合内科の専門医を目指して、総合内科学の確立とその実践を目標に活動してゆく必要があると考えています。
 
 東京内科医会の誇るべき学術活動の一つである月例の臨床研究会は、平成17年12月の第159回が帝京大学のご担当により終了し、これで都内13大学6大病院をすべて2巡致しました。平成18年度から三たび最初に戻って聖路加国際病院に担当指導していただくことになっています。また新たな歴史の第一歩を踏み出します。地方では医療過疎や医師の偏在などが問題にされていますが、恵まれた環境にある東京にあって、東京内科医会は首都ならではの理想的な病診連携の形成に役立ちたいと考えています。会員の皆様には、是非この臨床研究会等に参加してより良い連携医療を実現していただきたいと思います。
 
 東京内科医会の会計年度は,平成18年より4月1目〜3月31日までに変更されました。その平成18年度の4月には、前述のようにまず日本臨床内科医会総会の開催を担当致しますが、5月からは臨床研究会の新しいシリーズヘと続いてまいります。会員の皆様の積極的なご参加をお願い致します。
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